2014年。関西電力大飯原発の運転停止命令を下した樋口英明・福井地裁裁判長は、定年退官を機に日本の全原発に共通する危険性を啓発する活動をはじめた。それは、原発が頻発する地震に耐えられないことを明快に指摘する “樋口理論”である。そして日本中の原発差止訴訟の先頭に立つ弁護士・河合弘之は、“樋口理論”を軸に新たな裁判を開始した。逆襲弁護士・河合と元裁判長・樋口が挑む訴訟の行方はいかに！一方、福島では放射能汚染によって廃業した農業者・近藤恵が農地上で太陽光発電するソーラーシェアリングに農業復活の道を見出す。近藤は反骨の環境学者・飯田哲也の協力を得て東京ドームの面積超の営農型太陽光発電を始動させる。「原発をとめるために！」と。脱原発への確かな理論、被災から立ち上がる不屈の魂、これは真実と希望の映画である。
「私を日本人と認めてほしい！」「私は日本人。でも言葉が分からないの！」――戦争という名の国策によって、生まれながらにして苦難の道を歩むことを強いられた人たちがいる。戦後75年、日本政府はフィリピンと中国の残留邦人に救済の手を差し伸べるのか？“日本という国の今”を浮き彫りにする、渾身のドキュメンタリー！太平洋戦争以前、フィリピンには３万人が暮らす豊かな日本人移民社会があった。敗戦後、米軍の強制送還によって日本人の父親と生き別れたことから生まれた“フィリピン残留日本人”たちは、今も無国籍状態に苦しんでいる。中国東北地方の日本の植民地・満州国には、敗戦によって置き去りにされた“中国残留孤児”がいた。彼らは1972年の日中国交正常化を境に30余年を経て日本へ帰国するも、言葉の壁による差別と貧困の果てに、日本政府の責任を追及する集団訴訟を起こすに至る。２つの国の残留者たちと彼らを支援する人々の姿に迫った『日本人の忘れもの』は、残留問題を社会に伝えるためだけの映画ではなく、本来は残留邦人を救済する責任がある日本政府に向けた告発映画でもある。本作は終戦75年目の2020年夏、ポレポレ東中野をはじめ、全国主要都市で公開され、平和・協同ジャーナリスト基金賞2020奨励賞に輝いた。監督の小原浩靖は、TV-CMを中心に700本以上の作品を手がけ、映文連アワード コーポレート・コミュニケーション部門優秀賞などを受賞してきたベテラン。広告映像で培った平易な語り口と構成力で問題の本質を明確にあぶり出し、消滅させてはならない戦争被害者たちの声を可視化した。重厚なテーマながら、残留邦人たちの苦しみに寄り添い、包み込むような元NHKアナウンサー加賀美幸子のナレーションが、優しい余韻を残す。
